コンピュータ総合ガイド
ネット銀行は、顧客にとっては、どんなに遠くにある銀行とも、自宅にいながらにして取り引きできるため、銀行まで行く時間、店頭で待たされる時間と労力の大半を節約することが可能です。これに対して、全国に店舗網を持つ大手銀行（メガバンクなど）や地方銀行などは、店舗の維持管理費・人件費などに膨大なコストがかかるため、預金金利を高くしたり、各種サービスの手数料を引き下げたりすることが困難です。このため、振込手数料を比較しても、一般的に言って最も安いのはネット銀行です。また、大手銀行でもネットバンキング（ネット取引）を利用すれば、通常の振込手数料より安くなり、店舗で振り込む場合でも、人件費のかからないＡＴＭ（現金自動預払機）を利用したほうが、人件費のかかる窓口を通して振り込むよりも、手数料ははるかに割安になります。つまり、今では窓口での取り引きが最もコストがかかり、手数料も割高、というのが銀行の実態なのです。
ネット調達に先鞭をつけたのはGEである。最初は自社のホームページで、取引先企業向けに条件を提示し、入札して調達コストの低下をはかったのだが、その後オープンにしてB2Cにおけるオークション同様、調達市場としてメーカーと購買先企業に提供したのである。GE情報子会社のGEISが開発したトレーデイングプロセスネットワーク（TPN）によるオークション形式のウェブビジネスは当たった。会員は入札先の多様化、事務処理の効率化、調達価格の低下などで大きなメリットを享受した。日本でもGEと電通の合弁「電通国際情報サービス」が99年にこのサービスをスタートしたばかり。その第一号として、ソニーがパソコン製造の購買部門で登録している。鉄鋼業界でも、「eスチール」や「メタルサイト」（ともに米国）による部品調達が急拡大している。2000年2月になって世界中を驚かせたのは、GM、フォード、ダイムラークライスラーの米ビッグ3が、自動車の部品や素材をネット上で調達するサイト「トレードエクスチェンジ」を共同で設立するというニュースだった。見込んでいる取引額は年間27兆円以上。日産・ルノー連合、トヨタも参加を表明している。
わが国では、近年若年層を中心にモバイル（携帯電話、ＰＨＳ）通信サービスの利用が急増しており、それに比例するかのように提供されるサービス内容も多様化してきている。特に九八年には、従来の電話サービスのほか、文字通信機能に代表されるデータ通信関連サービスにおいて、電子メールとの相互接続や受送信容量の拡大などインターネットとの融合を図ったサービス展問がなされている。現在、ほぼすべての移動通信事業者が電子メール・サービスを提供、あるいは提供予定としている。電子メールの利用者数はインターネット利用人口の増加とともに増え続けており、個人間でのコミュニケーション・ツールやビジネス・ツールとして利用されている。モバイル端末は、外出先など場所を選ばない利用環境を実現するとともに、これまで利用経験がない人にも比較的簡易な操作による気軽な電子メールの利用を可能とした。ＮＴＴドコモグループの電子メール専用端末「ポケットボード」の出荷台数増や、「十円メール」の加入者数の飛躍的な増加からもそのニーズの高さをうかがうことができる。また、ＮＴＴドコモグループが九九年二月よりサービスを開始した「Ｉモード」は、携帯電話端末単体で電子メールが利用できるほか、パソコンと組み合わせることなくインターネットにアクセスすることができるオンライン・サービスである。サービス内容は、大きく分けると銀行振込等の「取引系」、レストランガイドや乗り換え案内等の「データベース系」、ニュースや天気予報等の「生活情報系」、占いやゲーム等の「エンターテイメント系」の四種類に分類することができる。なお、他の移動通信事業者においても同様のサービスを九九年四月以降順次開始している。